学生がジョブ型を望む時代の “逆張り” 戦略とは

2025年9月28日 2025年9月28日

長田義弘

「ジョブ型採用を実施している企業にプレエントリーしたい」と答える学生が6割を超え、「ジョブ型のインターンに参加したい」と答えた学生は8割以上にのぼる──

このような調査結果が、2027年卒の学生を対象としたアンケートで明らかになりました。　　　　　　　　　　　　　　　　　（※株式会社学情「ジョブ型採用に関する調査」2025年4月実施）

学生たちは、「自分の得意なことを活かしたい」「仕事の中身を詳しく知りたい」「社会での必要性を実感したい」と考えています。これは、企業にとっても歓迎すべき姿勢ではないでしょうか。

ただ、組織コンサルとして日々中小企業の現場を見ている立場から言えば、「ジョブ型採用がそのまま中小企業にフィットするか？」という問いには、明確に「NO」と答えます。

ジョブ型が本領を発揮するのは、成果と報酬がはっきり結びつく業界です。

たとえば、外資系金融、不動産、生保など、個人やチーム単位で数字が追える仕事には相性がいいでしょう。

一方で、多くの中小企業では、「営業もやりつつ、採用もちょっと見る」「現場も管理しながら、顧客対応にも出る」といった“なんでも屋”のような働き方が当たり前です。業務の輪郭・境界線があいまいで、成果も一律に測れるものではない。その中で、職務記述書、「ジョブ・ディスクリプション」を厳密に作っても、すぐに形骸化してしまうのが現実ではないでしょうか。

それでも、学生たちがジョブ型に期待を寄せているのは、「やりがい」や「納得感」を得たいからです。

ならば、企業側が本当に向き合うべきは“制度”ではなく、“育て方”ではないでしょうか。

たとえば、当社のコンサルティングメニューのうち、研修【20代の育成法】では、社会のしくみや会社の意味、信頼とは何かを、自分ごととして捉え直すところから始めます。

また、【人を動かす技術】では、管理職が部下に「指示を出す」のではなく、「意味を渡す」関わり方を学びます。

さらに、新入社員向けの【社会と会社の歩き方】では、単なるマナーや技術ではなく、「なぜ働くのか」という根源的な問いに向き合ってもらいます。

学生が求める「専門性」や「社会的必要性」を、中小企業の現場でどう育むか。その答えは、トレンドに流されることなく、自社の土壌に合った“育成の再設計”にあると私は考えています。

制度ではなく、育て方で勝負する。これこそが、ジョブ型時代における中小企業の“逆張り戦略”ではないでしょうか。

＼今回紹介した研修はこちら／

▶「20代の育成法～社会と会社の歩き方～」

▶「人を動かす技術」

▶「新入社員の皆さんへ～社会と会社の歩き方～」

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